日本経済新聞社は過去3年間の売買高、売買代金、時価総額を基準に毎年銘柄を見直しており、Appier は2024年4月1日から組み入れられる予定です。

今後とも、ステークホルダーの皆様の変わらぬご愛顧、ご支援を賜りますよう心よりお願い申し上げます。

Appierについて
2012年創業『ソフトウェアをよりスマートに、AIでROIを向上させる』というミッションのもと、高度なAIマーケティングのソリューションをSaaSで提供。誰もが簡単に使えるAIの実用化を推進し、AIを使った顧客分析などで、販売促進、マーケティングを包括的に支援している。現在、アジア太平洋地域、欧州、米国に17の拠点を置き、データの価値を最大化することで、あらゆる企業が正確かつ迅速、そして先見的な意思決定が行われる未来の創造に取組む。